ChatGPT利用、非業務が7割超に拡大。性別差も縮小し女性が多数派へ

OpenAIは今週、ChatGPTの利用実態に関する過去最大規模の詳細レポートを公開しました。最も重要な発見は、利用目的の大多数が非業務関連にシフトしている点、そして、利用者のジェンダーギャップが大きく縮小し、女性ユーザーが過半数を占めるに至った点です。この変化は、AIが個人の日常生活に深く浸透しつつある現状を示しています。

利用目的について、2025年6月時点でChatGPTへのメッセージの73%が非業務関連でした。これは、1年前の53%から大幅に増加しています。AIが業務効率化のツールとしてだけでなく、個人の学習や趣味、実用的なアドバイスを得るためのパーソナルアシスタントとして浸透していることが明らかになりました。

会話内容の傾向を見ると、ユーザーはChatGPTに対してタスクの完了を求めるよりも、研究やアドバイスを求める傾向が優勢です。メッセージの約半数が情報や助言の要求であり、具体的なタスク実行の依頼は約3分の1にとどまっています。AIを知識の源泉や相談相手として活用する動きが主流です。

若年層が引き続きコアユーザーであり、データセットにおけるメッセージの46%を占めています。また、利用者層の変化として、従来は男性が優勢でしたが、現在は女性ユーザーが52%とわずかに上回っています。これは、2024年1月時点の37%から劇的な変化であり、AI普及の多様化を明確に示しています。

男女間で利用方法にも違いが見られます。女性ユーザーはライティングや実用的なガイダンスへの利用が多く、一方で男性ユーザーは情報収集、技術的支援、マルチメディア関連の利用が多い傾向です。企業やサービス提供者は、この利用傾向の違いを考慮したAI活用戦略を構築する必要があるでしょう。

業務用途に限定した場合、チャットの40%をライティング（文書作成）が占め、依然として中心的な役割を果たしています。しかし、AIの真価を引き出すためには、非業務分野での利用拡大傾向を参考にし、業務内での「アドバイス」や「情報探索」といった創造的な用途への応用が求められます。