AI人材獲得競争が激化、スタートアップの苦闘

生成AI分野で、トップクラスの技術者を巡る人材獲得競争が熱狂の域に達しています。特に資金力のあるスタートアップでさえ、OpenAIやAnthropicといった巨大AI企業が提示する破格の報酬の前に、優秀な人材を確保することに苦戦を強いられています。各社はユニークな採用戦略を打ち出すものの、決定打とはならず、厳しい状況が続いています。

サンフランシスコに謎の暗号を記したビルボード広告を掲出したListen Labs社。見事解読した候補者と面接を重ねましたが、多くは結局、Anthropicのような大手を選びました。同社のCEOは「何時間も話した相手に断られるのは、非常につらい」と語ります。候補者の気を引くために高価な自転車をプレゼントして、ようやく採用にこぎつけたケースもあるほどです。

報酬格差は深刻です。AI営業プラットフォームを手がけるUnify社は、ある候補者のために特注の絵画を贈りました。しかし、OpenAIが同社の提示額の3倍の報酬をオファー。候補者は絵画を受け取ったまま、OpenAIに入社しました。この採用熱は、時価総額15億ドルと評価される急成長スタートアップDecagon社でさえ例外ではありません。

では、どのような採用手法が有効なのでしょうか。派手なイベントや贈り物よりも、創業者や従業員の個人的な人脈が最も信頼できると、多くの経営者は口を揃えます。Unify社では、社員全員のLinkedInの連絡先を共有シートにまとめ、候補者との共通のつながりを探し出す地道な努力を続けているといいます。

各社が追い求めるのは、「AIプロダクトエンジニア」と呼ばれる人材です。彼らは最新のAIツールを高速で使いこなし、高品質な製品を開発する技術力と、プロダクトマネージャーとしての視点を兼ね備えています。この条件を満たす人材は世界に数千人程度とされ、常に10社以上からオファーが殺到しているのが現状です。

こうした状況下で、スタートアップが大手と差別化する武器は「裁量権」です。製品開発の全工程に携われる「ミニ創業者」のような経験を提供できることをアピールしています。現在の採用バブルはいずれ終わるとの見方もありますが、それまでは各社の知恵を絞った人材獲得競争が続きそうです。