OpenAI、AIの心の健康配慮で専門家8名の評議会を設立

米OpenAIは、AIがユーザーの感情や精神的健康に与える影響について助言を得るため、「ウェルビーイングとAIに関する専門家評議会」を設立しました。この評議会は、心理学や精神医学、人間とコンピュータの相互作用を専門とする研究者ら8名で構成され、AIの安全な開発を導くことを目的としています。背景には、ChatGPTが10代の自殺を助長したとされる訴訟など、AIの社会的影響に対する懸念の高まりがあります。

評議会の主な役割は、AIとの健全な対話のあり方を定義し、OpenAIに助言することです。特に、成人とは異なる使い方をする10代の若者の発達を支援する技術構築に重点を置いています。実際に、同社が開発したペアレンタルコントロール機能や、精神的危機にある若者へ警告する際のメッセージ文言の策定には、既に評議会メンバーが非公式に関わっていました。

評議会には、ボストン小児病院のデジタルウェルネスラボ研究責任者や、スタンフォード大学の臨床助教など、学術界の第一人者が集結しました。彼らの専門は、ソーシャルメディアが若者の精神衛生に与える影響や、AIが子供の認知・感情発達にどう関わるかなど多岐にわたります。この多様な知見が、AIのガードレール設計に活かされることになります。

この動きは、AI、特に生成AIが社会に急速に浸透する中で、企業がその倫理的・社会的責任にどう向き合うかという大きな問いへの一つの回答と言えるでしょう。一方で、一部メディアは評議会に自殺予防の専門家が含まれていない点を指摘しており、今後さらに専門分野を広げていく必要性も示唆されています。

OpenAIは、評議会はあくまで助言機関であり、製品に関する最終的な意思決定の責任は自社にあると明言しています。同社は今後も、この評議会や医療専門家ネットワーク、政策立案者らと連携し、人々のためになる高度なAIシステムの構築を目指す方針です。AIの信頼性と社会的受容性を高める上で、重要な一歩となりそうです。