OpenAI、核融合Helionから電力購入へ交渉開始

OpenAIのCEOサム・アルトマン氏が出資する核融合スタートアップHelion Energyが、OpenAIへの電力供給について初期段階の交渉に入っていることが報じられました。Axiosの報道によると、2030年までに5GW、2035年までに50GWの供給が検討されています。

この取引が実現すれば、Helionは生産量の12.5%をOpenAIに供給することになります。同社は2023年にすでにMicrosoftと同様の電力購入契約を締結しており、2028年からの供給開始を目指しています。AI企業の電力需要拡大を背景に、核融合エネルギーへの期待が高まっています。

報道の数字が正確であれば、Helionは2030年までに800基、2035年までにさらに7200基の炉を建設・設置する必要があります。各炉の発電能力は50MWとされており、商用規模での急速なスケールアップが求められます。競合他社の多くが2030年代前半の商用化を目指す中、Helionは数年先行する可能性があります。

利益相反を回避するため、アルトマン氏はHelionの取締役会長を10年以上務めた末に退任しました。同氏は2025年にも小型モジュール炉企業Okloの会長職を同様の理由で退いており、AI企業とエネルギー企業の提携を促進するパターンが見られます。

Helionは他社と異なり、核融合反応の熱を蒸気タービンで変換するのではなく、磁気を用いて融合エネルギーを直接電気に変換する独自の方式を採用しています。砂時計型の炉内でプラズマを磁場で加速・衝突させ、融合反応の反発力を発電に利用します。2026年2月にはPolaris試作機で1億5000万度のプラズマ生成に成功し、商用運転に必要な2億度に迫っています。