Soraの著作権・倫理問題は想定外、OpenAIがポリシーを急遽転換

OpenAIのサム・アルトマンCEOは、動画生成AI「Sora」のローンチ後、著作権侵害や不適切なディープフェイク利用に関する予想外の大きな反響があったと認めました。当初の想定と異なり、ユーザーや権利者から「もっとコントロールが欲しい」という声が殺到。この状況を受け、同社は急遽、著作権ポリシーとモデレーション機能の強化・転換を進めています。

最大の問題の一つが著作権侵害です。当初、Soraはメディア企業が不使用を申し出る「オプトアウト」方式を採用しましたが、「ナチス風スポンジボブ」などの権利侵害コンテンツが多発しました。これに対しOpenAIは方針を転換し、今後は著作権所有者が自ら利用可否を決定できる「より多くのコントロール」を提供するとしています。

また、ディープフェイクのリスクも深刻です。特に、自身のAIアバターを生成する「カメオ」機能について、ユーザーは公開の可否だけでなく、「不適切な発言はさせたくない」といった複雑な制限を求めました。これに対応するため、OpenAIはユーザーが利用目的をテキストで指定し、細かく制御できる機能を追加しています。

しかし、アルトマン氏は、社会がこの変化に対応する必要性を強調します。Soraのように識別が困難な高品質動画は社会的な課題をもたらすが、OpenAIが先導して「技術的・社会的共進化」を進め、世界が体験を通じて理解することが唯一の解決策だと位置付けています。

Soraの採用曲線はChatGPTを上回る勢いで、この爆発的な需要から、OpenAIは計算資源（コンピュート）の絶対的な不足を最大の教訓と捉えています。同社は、Stargateプロジェクトなど、AIインフラへの積極的な投資を通じて、このボトルネックを解消する方針を明確に示しています。